関連記事:ストレスチェックとは?概要や目的、実施手順をわかりやすく解説!ストレスチェック制度実施後の流れをおさらいストレスチェック制度を実施した後は、高ストレス者への「個別フォロー」と10名以上の集団を匿名で分析する「集団分析」が行えます。それぞれの大まかな流れを見てみましょう。個別フォロー(1)実施者(医師・保健師など)によるストレスチェックの実施(2)ストレスチェック結果を対象者に通知(3)高ストレス者へ面接指導の申し出を勧奨(4)面接指導の申し出があった従業員のみ医師による面接指導の実施(5)必要に応じて就業上の措置を実施(6)ストレスチェックと面接指導の点検・確認・改善ストレスチェック実施後、実施者はあらかじめ定められた基準よりストレス値が高い「高ストレス者」を選定し、対象者に医師の面接指導を促します。高ストレス者の医師による面接指導は個人の意思が尊重され、申し出があるときにのみ実施されます。集団分析(1)実施者(医師・保健師など)によるストレスチェックの実施(2)集団分析(3)分析結果を元に職場環境の改善集団分析とは、個人を特定せず集団単位でストレスチェック結果を集計・分析することです。集団分析は義務ではありませんが、ストレスチェックを最大限活かしたいのであれば行うべき項目です。集団分析については下の見出しで詳しく紹介します。なぜ集団分析が大切なの?本来ストレスチェックの結果は個人にしか知らされず、企業が個人の結果を知るためにはその人の同意が必要です。しかし、集団分析は10人以上の集団であれば、匿名で結果を集計・分析でき、従業員に同意を取る必要はありません。集団分析は、「部署」「職制」「職種」「年代」「性別」「勤務地」など、あらゆる集団に分けて分析が行えるため、課題の抽出と改善が実施しやすいという特徴があります。集団分析を行うと、その結果を元に従業員の配置や業務量の調整といった措置を取ることができ、職場環境の改善につなげることが可能です。ストレスチェックを効果的に活かす3つの方法最後に、ストレスチェックをより効果的に活かす方法を3つ紹介します。1.受検率を上げて集団分析を行う集団分析を行う企業は増加傾向にあり、2020年には85%の企業で行われ、その内の49.2%が職場環境の改善を実施しています。職場環境改善のためにまず行うことは、集団分析による課題の特定です。そして、集団分析の精度を上げるために、ストレスチェックの受検率を上げることも大切です。受検者が少ないと個人が及ぼす影響が大きくなり、事実とは異なる結果になる可能性があります。ストレスチェック回答率は、60%以上 を目指すと良いでしょう。受検率向上のためには、事業者からの呼びかけやストレスチェック項目の見直しなど、従業員が受検しやすい環境を整えることが大切です。2.集団分析の結果について管理職同士で話し合う同じ会社であっても、多くの場合ストレスレベルが高い部署・低い部署が存在しています。そのため、管理職同士での話し合いはきっと新たな発見があるはずです。ストレスレベルの低い部署の管理職員が職場づくりで工夫していることを伝えたり、ストレスレベルの高い部署の改善案を全員で出し合ったりすることで、職場環境の改善につなげることができます。その際、ストレスレベルの高い部署は、どこの部署で誰が管理職員なのかを特定できない形にして、該当する管理職員に配慮するのも良いでしょう。3.面接以外に利用できるフォロー体制を整える多くの企業で、高ストレス者は全体の5~20%程度存在しています。しかし、その中で面接指導の申し出は5%未満のことが多く、高ストレス者のほとんどが何の対策も取れていないというのが現状です。また、高ストレス者に該当していないとしても、職場や仕事に悩みや不安がある従業員もいるでしょう。そこで、すべての従業員が気軽に利用できるフォロー体制を整えるのがおすすめです。例えば、社内および社外への相談窓口設置やオンラインカウンセリング・オンライン医療相談サービスの活用、メディテーション(メンタルトレーニングなど)の推進などがあります。ちなみに、「ねむりの応援団」では「ねむりの相談室」という睡眠に関する相談窓口を提供しています。上記のような医師との面接指導よりハードルが低いフォロー体制を整えることで、個別フォローの補完につながるでしょう。▶︎ねむりの応援団 サービス資料まとめストレスチェック実施後は、個別のフォローと集団分析による職場環境改善に注力することで、ストレスチェックがより効果的なものになります。ストレスチェックを活かす方法として、利用しやすい個別フォロー体制を整えることや、精度の高い集団分析の結果を元に管理職員同士で話し合い、職場環境改善の対策を立てることが大切です。