関連記事：ストレスチェックとは？概要や目的、実施手順をわかりやすく解説！ストレスチェック導入時の3つのポイントストレスチェック導入時は、以下の3つに気をつけましょう。1. 従業員にストレスチェックの意義やメリットを伝えるまず、ストレスチェックの実施は、従業員の理解を得ることが大切です。ストレスチェック制度とは、自身のストレス状況に気づき、チェック結果の集計・分析により職場環境の改善を図ることで、メンタルヘルス不調を未然に防ぐことを目的としている制度です。従業員にとって自身のメンタル状況について考えるきっかけになり、職場環境改善につながるというメリットがあることをきちんと伝えると、受け入れてもらいやすく受検率の向上も期待できます。2. プライバシー保護を徹底するストレスチェックの受検結果は、従業員のメンタルヘルスに深く関わり、守られるべきプライバシー情報です。ストレスチェック実施者や管理職員などへ、プライバシー保護の必要性をしっかり伝え、情報の取り扱いには十分注意しましょう。3. 不利益取扱いの防止ストレスチェックの受検の有無や医師との面接指導、ストレスチェック結果の情報提供は、すべて従業員の任意で決定できます。「ストレスチェックを受けない」「医師との面接指導を希望した」「ストレスチェック結果の提供に同意しない」などの理由で、従業員が不利益な扱いを受けることがあってはなりません。また、医師との面接指導の結果を元に解雇や雇い止め、配置転換、職位の変更も禁止です。▶︎ストレスチェックに関する詳しい内容はこちらをチェックストレスチェックサービスの種類と選び方ストレスチェック自体は「厚生労働省版ストレスチェック実施プログラム」が無料で利用できます。しかし、実施者の作業負担や膨大なデータの管理リスクの観点から、外部サービスを利用する企業も少なくありません。ここではストレスチェックサービスの種類と選び方を紹介します。受検率向上を目指すならスマホでも受検できるクラウド型サービスストレスチェックの実施は企業の義務ですが、ストレスチェックの受検はあくまでも従業員の任意で行われます。ストレスチェックの受検率が低いと、メンタルヘルス不調者予備軍を見落とし、職場環境の改善にもつながりません。受検率の向上を目指すなら、パソコンだけでなくスマホでも手軽に受検できるクラウド型サービスがおすすめです。結果も各自ですぐに確認できるものを選べば、効率的に自分のストレス状況の気づきにつながるでしょう。ストレスチェック業務の効率化を図りたいなら従業員の健康を一元管理できるサービスストレスチェック業務の効率化を図りたい企業は、ストレスチェックだけでなく健康診断の管理や過重労働状況、医師との面接指導記録などを一元管理できる健康サポートサービスがおすすめです。あらゆる情報を個人ごとにまとめて記録できるため、各業務への効率化が期待できます。チェック後のアフターフォローが大切なら面接調整や分析機能付きのサービスストレスチェック後のアフターフォローが充実しているサービスならチェック後の対策が簡単になります。産業医訪問や産業看護師による面接・業務サポート、職場環境改善案の提出、従業員向けセルフケア研修などサービスごとにフォロー内容が異なるため、必要なフォローがついているサービスを吟味して選びましょう。高ストレス者に対して会社ができることは？ストレスの自覚症状がありストレス原因や周囲のサポートが著しく悪い「高ストレス者」は、メンタルヘルス不調のリスクが高いため、医師との面接指導により状況改善を図りたいものです。しかし、高ストレス者と診断された人で、医師の面接を受けている人は1割程度と言われています。ストレスチェックの結果は、その従業員の同意がないと、会社側は閲覧できません。「会社への情報提供の同意を取っていない」または「同意を取っていたとしても活用できていない」という企業が多いのが現実です。従業員に会社への情報提供の同意を取ることで、会社はストレスチェックの結果を基に、個人の労働状況や職場環境の改善に役立てられます。ぜひ、同意・不同意の確認はしておきましょう。また、10人以上の集団であればストレスチェック結果を匿名で集計・分析する集団分析が可能です。こちらも活用して、職場環境の改善に役立てると良いでしょう。まとめストレスチェックを導入する際は、プライバシー保護と不利益取扱いには十分注意し、ストレスチェックの意義や受検するメリットをきちんと従業員に伝えることが大切です。ストレスチェックサービスはたくさんあるため、ストレスチェック実施後の目的を考えてサービスを選択すると良いでしょう。また、ストレスチェック結果の開示は従業員の任意で決められます。開示の同意・不同意の確認を行っておきましょう。関連記事：実施後が大切！個別フォローと職場環境改善でストレスチェックを効果的に活用する方法